サプリメント購入の目安は健康食品GMPマーク

スポンサーリンク

サプリメントはGMPマークを確認して購入する

日本のサプリメント市場は非常に盛況で日夜新しい製品が誕生しています。

そのため、同じマルチビタミンのようなものだけでも薬局の棚にたくさんのメーカーのものが並んでいます。

 

こういった時、目安の一つとなるのは含有量ですが、実際に吸収される量ではなかったり、そもそも記入されているほど含まれていないケースなども散見されています。

こういった点から、現状日本で生産されているサプリメントについても最も信用できるのはGMPマークがついているものを購入することになります。

今回はこのGMPマークについて簡単にまとめていきます。

GMPマークとは?

厚生労働省が策定している「健康食品GMPガイドライン」というものに沿って生産されていることが認められた商品に付けることができるマークです

 

ガイドライン通りに行われているかを第三者機関が審査し、無事通ることで商品にマークを付けることができます。

 

GMPはGood Manufacturing Practice(適正 製造規範)の略称となっています。

製品の安全性と品質が保たれた状態で製造されているという証明となります。

 

このGMPマークが付いているということは、最低限ガイドラインに沿った内容できちんと作られていることが証明されている商品ということになるので信用性が高くなります。

 

健康食品GMPマークのある製造の特徴(取得条件)

GMPマークのある工場で製造されている商品は下記の条件を満たすものとなっています。

・正しい原材料が使用され、製品に含まれている量は正確か

・衛生的に作られたか(施設や作業員の衛生状態など)

・異物が混入したり、他の製品との混同が生じたりしていないか

・どの製品も均質で設計どおりの内容か

・賞味期限内の品質は本当に保証されているか

・製造と品質管理に関する全ての記録が規定どおりに作成され、保管されているか

・規格外の製品が出荷されないよう、チェックする体制ができているか

・苦情などに対応できるよう、サンプルや製造・品質等の記録が残されているか

これだけの条件を見ると、一見してごく当たり前の事しか記載されていないことに気が付きます。

 

一方で、こういった基準が必要になっているこという状況から、市販されているサプリメントの多くがこの手の基準について守られていないことが見えてきます。

 

外国産サプリメントの場合はどうなるのか?

では、国産でない場合には基準となるものがないのかという点になりますが

分かりやすいところで有名なファンケルさん

 

日本とは比較にならないくらい基準の厳しいアメリカのFDA(食品医薬品局)の定めたGMP基準をクリアしています。

 

このように日本よりもサプリメント先進国と言われる国々では、品質に対する基準などもより厳しいもなので、その国の基準を満たしているのかなど調べたうえで購入を行うことで安全性を確保することができます。

 

日本がサプリメント先進国でない理由

では、どうしてアメリカなどサプリメント先進国に比べて日本は品質、仕組み的に後れを取っているのでしょうか?

これは単純に社会保障の関係と言えます。

 

日本で通院しても本人の負担は小さい金額で済みます。

 

ところがアメリカのような医療負担が個人に大きくかかる国では、予防という点に力を注ぐ必要があります。

 

そのため、サプリメントのようなものを積極的に導入して、病気にならないことを前提にする必要が出てきます。

 

病院で医療を受けることのハードルの低さが日本のサプリメントの重要性を下げているという形になっています。

 

GMPマークが必要な理由

日本ではサプリメントは食品に分類されています。

このため法的な規制が非常に緩く、ラベルに記載されている栄養の摂取ができないという製品も少なくありません。

 

すでにここまでに出ている報道でも、開封以前は一定の品質が保たれても、開封後からどんどん劣化するものや、医薬品であれば体内に入ってから吸収されるまでの時間が重要ですが、サプリメントでは無視されていることから、きちんと吸収されずに終わっている商品も少なくないことが分かっています。

 

こういった食品という分類上見逃されているあらゆる現状を打破するためには、サプリメントに関わる法を改善するか、GMPのように品質を保証する仕組みが必要になります。

 

実はサプリメント先進国と言われる国では販売前に審査が行われたり、販売後も抜き打ちで検査があり、指定の項目が満たされていないとそもそも販売ができない、すでに販売しているものであれば、販売停止などの厳しい処分もあります。

 

日本でも少しずつそういった方向にいくと良いと思っていますが、まずは自己防衛という段階なので、購入する際にはきちんと商品を選ぶ癖をつけていきましょう。